カリフォルニア工科大学ジェット推進研究所
ジェット推進研究所 (JPL) は、米連邦政府の資金供与を受けている研究開発センターで、カリフォルニア工科大学 (Caltech) がNASAに人員を提供して運営しています。JPLでは宇宙惑星の探索に加え、地球周回軌道衛星を打ち上げ、また公衆安全から医療までの分野で技術を開発しています。
JPLのミッションを実現するには、政府、学界、および世界の実業界との幅広い共同作業が必要です。共同作業の効率性、適時性、頻度を高め、より正確な意思決定を下し、作業関係を強化するために、JPLでは、CSCが導入した高品質のリモート対面ビデオ、音声テクノロジおよびサービスを使用しています。パートナーシップの改善、環境に優しいコスト削減、効率性の向上が実現され、チーム メンバーのコミットメントも強まったため、プロジェクトの結果が出るまでの期間が短縮されています。
JPLで働く5,000人の従業員は、キャンパスに似た環境に散在する100を越える建物に分散しています。また、その他の従業員、契約業者およびビジネス パートナーがリモート オフィスや、NASAセンターおよび学術施設など、世界中のさまざまな場所に所在しています。
JPLでは、リモートの対面ビデオ技術により、遠隔地に所在する人員同士がより頻繁に会合を持てるようになり、よりタイムリーにアイデアを交換し、プロジェクトに関連する問題を明らかにして解決する機会が増えて、より多くの文化横断的なコミュニケーションが行われることを期待していました。さらに、拠点間の出張により、非生産的なダウンタイムと環境関連のコストが発生していたため、これもJPLでは削減したいと考えていました。
JPLが入手可能なリモート対面ビデオ製品を評価していたとき、CSCから低コスト ソリューションとしてLifeSize® Room™システムが紹介されました。LifeSize® Room™を使用することで、チーム メンバーがテーブルを挟んで作業している体験をシミュレーションでき、親密な環境が作り出されました。アイ コンタクトやボディ ランゲージのニュアンスが議論の活性化に貢献し、参加者の間でより効果的な共同作業が可能になり、信頼とコミットメントのレベルが高まっています。
先進的な発想を持つ組織として、JPLでは、この最新の高解像度ビデオ会議技術を次の目的で活用することを決定しました。
JPLの目標は、優秀でコスト効率が高く、組織全体に幅広く導入可能なリモートの対面コミュニケーション機能を特定することでした。LifeSize® Room™ソリューションを使用すれば、わずかな費用で90%のテレプレゼンス体験を実現できるため、JPLではこの技術を、世界中の主要な下請け業者やパートナー組織を含めて、より多くの場所に展開することができました。
JLPでのリモート対面ビデオ会議システムの実装は、CSCのInstitutional Services and Support (機構サービス サポート、ISAS) 組織およびCollaborative Market Solutions Group (共同市場ソリューション グループ) の協力を受けて、CSCのPasadena Innovation Center (パサディナ革新センター) が主導しました。複数のJPLおよびパートナー サイトに展開するために、CSCでは実用的でコスト効率が高く、適正なコストポイントにあるLifeSize®製の高解像度ビデオ通信ソリューションを選択して、これを推薦しました。
LifeSizeのシステムは、費用のかさむ専用線の必要なしに、インターネット上でセキュアに動作します。プロジェクト チームではLifeSize® Room™ (LifeSize® Phone™を含む) を選択しました。これは、非常に鮮やかなビデオと音声を実現でき、あらゆるサイズの会議室のほとんどの高解像度ディスプレイに接続可能な統合システムです。
CSCは、実体験に基づき、それぞれの部屋の特性に基づいて、照明、音響設備などの環境要因を向上するためのアドバイスを与えました。これは、リモート対面ビデオ システムを特定して設置する上で、非常に貴重なものでした。その後もCSCでは、何度かライブ デモンストレーションの設定を支援することで、ユーザーの受け入れを促して、すぐに業務で活用できるようにしました。また、CSCでは、見栄えのよい簡単なユーザー ガイドを作成することで、全体的なユーザー体験を向上して、サポートによる会議中断を最小に抑えることができました。
JPLでは、すでに次の利点を体験しています。
従業員のフィードバックおよびパイロット テストで実現された利点に基づいて、JPLではこのソリューションを多数の会議室に導入しました。将来計画には、設置箇所を増やし、一部の下請け業者やパートナー組織とリンクして、共同作業を促進すると共に、主要組織との関係を強化することなどが挙げられます。
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