事例 -- EPC UK Plc

有力な商用火薬製造販売業者が、LifeSize®高解像度ビデオを活用して、出張費と二酸化炭素排出を削減することで環境を保護

組織Mining Helmet

EPC United Kingdom Plc、英国、ダービーシャー

EPC United Kingdom Plc (旧称Exchem Plc) は1905年に設立された、商用火薬および爆破サービスの分野における英国大手の企業です。同社は、火薬、爆破サービス、燃料添加物および土地管理の4つの部門で業務を行っています。

EPCグループには、フル サービス プロバイダになるという戦略があり、この戦略は、英国の採石、鉱業および土木工学業界における同社の活発な活動に表われています。火薬および爆破サービス部門は、コンサルティング、研修、統合されたオンサイト爆破サービスなどのフル サービスを提供しています。これらのサービスは、Multiblendブランドによるバルク エマルション爆薬の供給と、掘削および爆破設備の拡大を通して支えられています。

  • 課題:支社間の遠距離移動には多大の時間と経費がかかっていました。EPC UKには、優れた品質と操作性に加えて、比類のない価格パフォーマンスを提供するソリューションが必要でした。
  • ソリューション:LifeSize高解像ビデオ通信システムが主なヨーロッパの事務所に実装され、経営、技術、保健および安全などを目的とした会議、および外部との対面の会議に使用されることになりました。
  • 結果:コミュニケーションが改善され、出張を大幅に削減できたと同時に、設置から9~18ヶ月で投資を回収できると予想されています。

課題

「ビデオ会議を選択した理由は実証されました」と、EPCのITマネージャのAndy Wright氏は、同社がヨーロッパ全土の支社にビデオ会議システムを設置するよう決断した理由について説明しています。同社は英国、スウェーデン、ノルウェー、ドイツ、ポーランド、ルーマニアおよびフランスで業務を行っているため、幹部が出張すると、航空券代、ホテル代などがかさむことが多く、空港や航空機、列車に座っている時間は非生産的でした。

これらすべての領域を低減することと、広範囲に分散している事業の管理を改善する機能が、ビデオ会議の採用の重要な条件になりました。Andy Wright氏によれば、「二酸化炭素の排出量を抑えられるという追加の利点もありました。」

ソリューション

LifeSizeシステムは、LifeSizeの正規再販業者Questmark Limited社を通して7つの施設に設置され、フランスですでに展開されていた3つの類似システムと接続されました。現在、これらは主に社内会議に使用されていますが、外部へのビデオ通話も使用されています。数分でシステムがライブ状態になるこのサービスは急速に普及しており、EPCの地域マネージャと英国本社の間で会議が開かれたときも、Questmark社のスタッフが通話のセットアップや他の手順について指示を与えることができました。

結果

「確かなコスト削減と生産性の向上により、9~18ヶ月以内に投資を回収できると予想しています。」

- EPC UK Plc社、ITマネージャ、Andy Wright氏

ルーマニアの場合、Questmark社はクルージのEPC施設にエンジニアを派遣して、システムを設置した上で試運転を行いました。「この作業は大変でした」と、Questmark Limited社のSam McMaster氏は述べています。「ルーマニアでは、ネットワーク サービスとしてのビデオ会議の経験が少なく、最適な水準のIPサービスを提供する必要がありました。」

最初はゆっくりと開始したものの、経営、技術、保健、安全などを目的とした会議を中心に使用が増加しています。Andy Wright氏によれば、「当初は、ビデオ会議の価値について懸念したり、敬遠する傾向がありましたが、いったん使い始めて、その利点を体験すると、従業員の意見も変わり、受け入れる人が多くなりました。今では重要なビジネス ツールになるだろうという認識が広がっています。」「確かなコスト削減と生産性の向上により、9~18ヶ月以内に投資を回収できると予想しています。」

提案から実装まで、Questmark社は5ヶ月におよぶシステム展開期間に強力な支援を行いました。Questmark社を選択した2つの主な理由は、英国とフランスの両国で多数のデモンストレーションを行う能力と、ルーマニアやポーランドなどの国でも設置を調整して管理できる能力でした。その上、Questmark社のインフラストラクチャを通して、EPC社では無料の多地点会議施設を提供することができました。

将来的には、EPC社は固定顧客や供給業者との会議にも利用を拡大する予定です。